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食品スーパーのポイントカード導入 5つの比較検討ポイント

ネットからリアル店舗への集客は、O2Oマーケティングがカギ


制作:経営会議ドットコム 広告企画グループ

平成26年スーパーマーケット年次統計調査(日本スーパーマーケット協会)によると、ポイントカードの導入率は81.7%、つまり約2割のスーパーがポイントカードを採用していないとの結果が出ています。

固定客の確保(78.4%)や、ポイントアップ等のイベントによる集客効果(64.8%)、来店頻度増加(57.7%)等に一定の導入効果が認められるポイントカードですが、これから導入する地方食品スーパーが、各社カードを比較検討する上でチェックしたいポイントについて、まとめてみました。

その1:手軽に顧客管理・メール販促ができること


登録されたポイントカード会員の利用履歴が自動的にデータ反映されるため、管理画面で、氏名、年齢、性別、住所、生年月日などが管理でき、更には、来店回数や利用金額でセグメントした会員に対して、ピンポイントのメール販促が打てます。

セグメントされたターゲットに対してアプローチができるため、ターゲットに応じた情報を配信することでチラシ販促よりもより高い反響が期待できます。

また、ポイント2倍デーや会員限定の抽選会などの情報を配信することで、来店のきっかけ作りをすることも可能です。

九州で2店舗のスーパーマーケットを経営されているA社では、7,000名の会員に対して、限定特売情報をメール配信することで、サービス開始以来、高い反響率を誇っています。

その2:スマートフォンアプリと連携したO2O販促が打てること


O2O販促とは、実店舗での購入につなげるためにネット上で行われる、販売促進やマーケティングなどの活動全般を指します。

これまでネットとは自宅や会社からアクセスするものでありましたが、スマートフォンの普及により環境が変わりました。

スマートフォンではアプリ経由でネットにアクセスする事が主であるため、ポイントカードにもスマートフォンアプリとの連携が強く求められます。スマホアプリとの連携によりO2O販促がより強固なものとなります。

アプリでは、インストールした会員に対して、クーポン情報や特売チラシ情報などプッシュ通知で発信できるため、アプリを起動しなくても、すぐお知らせに気付いてもらう事が出来ます。プッシュ通知はスマートフォンアプリの大きな強みです。

四国で食品スーパーを経営されているB社では、アプリユーザーにクーポン券を発行。
クーポンアプリ最大の特長はスピード感。お昼に発行したクーポン券を持って夕方には来店される、このスピード感は他の媒体では出せないものです。

その3:店舗でもネットでもポイントが貯まる・使えること


実店舗だけでなく、ネットショップでも共通のポイントが貯められれば、店舗とネットショップでの相互集客が実現できます。

関西に本社のある食品スーパーC社では、地域の事業所向けに弁当販売をネットやFAXを使って行っています。
地元企業に勤める社員の方々からは、当然Cスーパーの買い物客でもあることから、実店舗とネットが連携してポイントが貯まり、使えるサービスは非常に喜ばれています。

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